エンジニアの「入社3年以内の退職」は本当にマズいのか

私はpaiza転職で、エンジニアを目指す方の転職活動をお手伝いしつつ、Webメディア「Tech Team Journal」（TTJ）の運用にも携わっています。

今回は、TTJで見つけた若手エンジニアの転職に役立つ記事をご紹介します。

すなくじらさんのこちらの記事です。
ttj.paiza.jp

新卒で就職した若手エンジニアの方も、「入社して3年は転職しないほうがよい」といった話は聞いたことがあるかと思います。この通説は本当なのでしょうか。若手エンジニアは、転職に興味があっても3年以上は我慢すべきなのでしょうか。

今回は、こちらの記事を抜粋してご紹介します。

早期の転職は「不利にならない」

すなくじらさんは文系の大学を卒業されたあと、新卒で携帯販売の代理店に就職しましたが、10か月で退職。その後、Webメディアを運営する事業会社に転職されたそうです。

早期の退職については、「転職で不利になるのではないか」と不安を感じる若手エンジニアの方も多いかと思います。

しかし、すなくじらさんは「早期の転職は会社との相性によっては不利にならない」と言います。

むしろ第二新卒の場合、ある程度の社会人マナーが身についているので、新卒よりも教育コストがかからないとみなしてくれる会社もある。とくに勢いのあるベンチャー企業や、若手の人材が積極的に活躍する風通しの良い企業は、第二新卒採用との相性が良い。

私自身も新卒でエンジニアとして就職しましたが、2年8か月で一社目を退職しました。それから何度か転職を経てpaizaへの入社に至ったのですが、最初の就職先を3年未満で退職したことが不利になったと感じた経験はありません。

すなくじらさんは、早期の転職について以下のようなメリットを挙げています。

若いうちの転職でよかったと思えたことは、やはり教育の機会を与えてもらったことだ。第二新卒であれば、実際のところポテンシャル採用に近い目線で面倒を見てもらえるのは最大のメリットだろう。運が良ければ、同期や仲間もできる。「3年同じ場所で頑張ってみないと、スキルが身につかない」というのも、もちろん一理ある。しかし、「業種を変えてやり直したいなら、なおさら早めの転職を」というのも忘れないでほしい。

たしかに未経験からエンジニアを目指したい場合や、異なる開発分野に挑戦したい場合、その転職は早いに越したことはありません。いずれは転職したいというのであれば、なるべく早くやってみたほうが、その分野のスキルや知識も早く身に着けることがでるはずです。

早期の退職はハンデにはならない、ただし…

前述の通り、今やエンジニアが3年以内で一社目を辞めたからといって、その後の経歴や転職活動に大きな影響が出ることはほとんどありません。

ただし当たり前ですが、誰もが早期に退職をすれば必ずよい企業に転職できるというわけではありません。

入社3年以内の人が「会社を辞めたい」「転職したい」などというと
「ここでだめならどこに行ってもだめだよ」
「しばらく続けないと向いているかどうかわからない」
「20代の貴重な時間を嫌な仕事に使うべきでない」
「嫌なことからは逃げてもいいんだよ」
などなど、いろいろな人からいろいろなことを言われるでしょう。

実際にはどうするのが正解なのか。結論からいうと人によります。

というのも、3年以内で退職したいと考えている人の中には、少し働いただけで怠惰で嫌になっているだけの人もいれば、精神的に限界な人もいるでしょう。明確に別のやりたい仕事がある人もいますし、次の仕事については何も考えていない人もいます。さらにいうと、やりたい仕事があってもスキルが足りていなくて現実的に難しい人もいますし、逆に新人でも他社から「現職よりいい待遇を用意するから今すぐ来てほしい」と言われるレベルの人もいるのです。

自分がどのような状態なのかは、自分にしかわかりません。なぜ転職したいのか、次はどうしたいのか、まず自分と向き合ってみることが重要かと思います。

転職に迷っている人ほど転職活動をすべき

転職活動を大げさに捉えている人もいますが、やろうと思えば誰でも今すぐに始められます。

すぐには転職しないにしても、迷っている人が転職活動をするのはよい情報収集になるはずです。

むしろ転職活動をしないと、

他社にどのような仕事があるか
どのようなエンジニアが求められているか
自分が他社でどのように評価されるか

などといった情報を得ることはできません。

上記の情報を得た上で、「他社でもなんとかなるかもしれない」と感じるようであれば、すぐに転職するのもよいでしょう。「今よりもスキルアップする必要がある」と感じたなら、現職を続けながらスキルを磨いていくのがよいかもしれません。もちろん、転職活動を通して「現職のほうがよいかもしれない」と感じた場合は、現職を続けていけばよいのです。