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リモートワークVSオフィス出社、それぞれが抱える課題

コロナ禍以降リモートワークを導入する企業が急増しましたが、最近は一転してリモートを取りやめたり、出社の頻度を上げたりする企業も増えています。

日本生産性本部の「第14回働く人の意識に関する調査」によると、テレワークの実施率が昨年の15.5%から14.8%に減少し、2020年の調査開始以降最低の実施率となりました。同本部は、この結果に対して「コロナ禍に対する一時的な対応としてテレワークを取り入れていた企業が、オフィス勤務へ回帰する動きをより活発化させたことが主な要因として考えられる」としています。

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リモートワークとオフィス出社、それぞれの働き方にはどのような課題があるのでしょうか。

【目次】

リモートワークの課題

1.新人の育成・転職社のオンボーディング

出社とリモートでもっとも大きな違いが出るのは、従業員間のコミュニケーションです。何年も一緒に働いてきたメンバーばかりなら問題ないかもしれませんが、新人の教育や中途で入社した人のオンボーディングは難易度が上がるでしょう。

教育する側も大変ですが、される側はさらに大変です。誰になにを聞いたらよいかわからないし、新人のうちはなにがわからないのかもわからないという状況になることもあるでしょう。また「顔をあわせてちょっと聞く」ができれば済む話でも、リモートではそれができません。


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2.評価の難易度

「第14回働く人の意識に関する調査」の「テレワークをスムーズに行うためには、どのような課題があると感じているか」という質問では、「仕事の成果が評価されるか不安」「仕事振りが評価されるか不安」「オフィス勤務者との評価の公平性」といった人事評価に関する課題が毎回上位に挙がっています。

実際にリモートワークが中心になると、勤務態度や労働時間のような成果以外は見えにくくなってしまいます。そもそもエンジニアの業務は成果物ベースで評価されるべきではありますが、リモートにワークに対応した評価制度の構築が必要となるでしょう。

3.勤務時間のメリハリをつけにくい

リモートワークになると働き方の自由度は高まりますが、裏を返せばさぼろうと思えばどれだけでもさぼれてしまいまし。また逆に、出勤・退勤のメリハリがつかないことで仕事に打ち込みすぎて、オーバーワーク気味になってしまう人もいます。当然ながらどちらもよいことではありません。

リモートワークでは各々で自分の働き方をマネージメントして、限られた時間の中でメリハリをつけ、さぼらず・働きすぎず・成果を出せるバランス感覚が必要となります。

オフィス出社の課題

1.働き方に制限が出る

オフィス出社が必須となると、どうしても働き方に制限ができてしまいます。

たとえば

  • 家族や子どもの看病をしなければならない
  • 軽度の体調不良や負傷で出社は難しいが自宅なら勤務できる
  • 通院や役所の手続き・送り迎えなどの用事がある
  • 育児や介護などで日中は難しいが早朝や夜なら勤務できる

といった状況の社員も、リモートワークがOKなら問題なく働けるでしょう。

しかし頻繁なオフィス出社が必須な職場では、上記のような人たちは継続的な勤務が難しくなってしまいます。最悪の場合、リモートワークOKの企業に転職されてしまうでしょう。

2.ノイズが多く集中できないときがある

エンジニアがリモートワークを好む理由の一つに、周りに人がいなくて作業に集中しやすいという点があるかと思います。

オフィスにいると、集中してコードを書いたり読んだりしたいときに話しかけられることもあるでしょう。周りの話し声や電話の声などで集中しづらくなる場面も多いかと思います。

また静けさだけでなく、細かい点では照明や空調などといった環境もオフィスだと自分だけの好みには調節できません。

3.通勤による消耗

通勤があると、それだけで時間と体力が消耗されてしまいます。

とくにピークタイムの通勤となると、最近はもはやコロナ禍と変わらない通勤ラッシュのすさまじい満員電車に乗らなければなりません。そのため、人によっては勤務開始前からかなりの時間と体力を持っていかれてしまいます。

リモートワークであればこうした時間と体力を無駄に消耗することもないため、わざわざ出社するのは効率が悪いと考える人も多いでしょう。

企業と社員の双方に求められること

前述の調査結果を見てもわかる通り、企業が社員のオフィス出社を求める動きは増加傾向にあります。

一方で、リモートでも勤務できるエンジニアなどの職種の人は、企業選びの条件としてリモートワークOKであることを重視しています。

実際に「第14回働く人の意識に関する調査」でも、現在もテレワークを実施している企業の従業員からは、テレワークによる仕事効率の向上や満足度の高さが見受けられ、継続を望む声が多く挙がっていました。

また前述の通り、オフィス出社が難しい従業員も、リモートが可能であれば問題なくパフォーマンスを発揮できる場合があります。

もちろん前述の通り、リモートだけでは難しい業務もあります。オフィス出社の頻度を増やす企業が増える中で、働く側も「なにがなんでもリモートがよい」は通用しない場面もあるでしょう。

今後はリモートで問題ない業務はリモートでOKとして、必要に応じて出社するハイブリッド型の働き方が主流となっていくでしょう。

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(文:paizaメディアチーム)





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