paiza開発日誌

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エンジニアの約6割はフルリモート希望!?IT企業のリモート実施の実態とは

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f:id:paiza:20140916135428p:plainこんにちは。谷口です。

今年は緊急事態宣言の影響で、リモートワークを導入する企業が増えましたね。みなさんの職場ではいかがでしょうか。リモートの導入で、以前より働きやすくなったと感じていますか?

エンジニアの中でも、引き続きリモートで働いているという方もいれば、最近は出社する頻度が増えたという方もいるかと思います。

先日paizaでは、先日緊急事態宣言解除後のリモートワーク実態に関するアンケート調査を行いました。今回はその結果をもとに、エンジニアのリモートでの働き方について考えたいと思います。

prtimes.jp

エンジニアのリモートを実施している企業は約9割

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緊急事態宣言の解除後にとった今回のアンケートでは、ITエンジニアのリモートワークを実施している企業が9割近くに上ることが分かりました。

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またリモート導入中の企業のうち、約8割は「今後もリモートワークを継続する」と回答しています。今後もITエンジニアにとってはリモートが一般的な働き方のひとつとして定着していきそうです。

今後もリモートワークを続けると答えた企業は8割。その回答理由は?

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リモートを続ける理由については、「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」(84.9%)のほか、「ITエンジニアの働きやすさを向上させるため」(77.4%)、「すでに今の働き方に社員が慣れているため」(66%)などが多く選ばれました。

これまでリモートを導入していなかった企業でも、必要に迫られて実際にやってみたことによって、通常業務に大きな支障がないことや、むしろ働きやすくなる従業員が増えることなど、新たな気づきも多かったようです。

また「リモートワークの実施によるパフォーマンスへの影響」では、パフォーマンスが「下がった」と回答した企業はわずか7.5%だったことが分かりました。一部、コミュニケーションの希薄化による課題は感じているものの、多くの企業がリモートワークをスムーズに実施できているようです。

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課題は「社内のコミュニケーション」

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リモートでの課題を聞くと、企業は「社員同士のコミュニケーションが取りづらく仕事に影響が出ている」(33.8%)、個人でも「社内の人とコミュニケーションが取りづらく業務効率が下がる」(43.7%)が多くあがりました。

解決策として実施していることは企業も個人も「特になし」が多く、模索中といった状態のようです。

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たしかに出社とリモートでもっとも大きな違いが出るのは、従業員間のコミュニケーションと言えるでしょう。対面でコミュニケーションがとれないぶん、「顔をあわせてちょっと聞く」なんてことはしづらくなりますし、企業側も社員同士も探り探りで大変な場面も多いでしょう。

「別にSlackとzoomがあれば足りるし」と思っている人もいるかもしれませんが、特にチームリーダーなどでマネジメントや採用を担当している方々、転職先に入社したばかりだけどリモートせざるを得ない方々などの中には、こうしたコミュニケーションの難度が上がっていると感じている方も多いかと思いでしょう。

「希望する出社頻度」は企業と個人の間に大きな差

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フルリモートを許容している企業は26%しかないのに対し、フルリモートを希望するITエンジニア個人は57.3%でした。また、「毎日出社してほしい」企業が22.0%あるのに対して、ITエンジニアで「毎日出社したい」人はわずか5.1%と意識に差があることが分かりました。

今後は「リモートワークの実施」も仕事選びのポイントに

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リモートワーク導入中企業のうち52.2%が、優秀なITエンジニアの採用には「リモートワークの実施が必須」と考えています。一方で、リモートワークを導入していない企業は10%と低く、導入企業ほど採用への効果を感じているようです。

またITエンジニアのうち約70%が転職の際に「リモートワークの実施」を重視しており、リモートはエンジニア採用においても大きな影響を及ぼしていることが分かります。

最近はリモートに限らず、エンジニアに対し自由度の高い精度を取り入れている企業が多くなってきています。自由度の高い企業は、単に制度だけが自由なわけではなく、背景に「成果が出ていればあとは自由でよい」という風土も強いため、そういった環境で働きたい優秀なエンジニアとの相性も良いようです。今後、優秀なITエンジニアの採用やリテンションを高める上では、リモートワークの実施頻度もポイントになりそうです。

まとめ

最近はリモートワークのように、人が職場に合わせて働くだけでなく、自分のライフスタイルに合った働き方を選択できるケースも増えてきました。ただ、リモートになったからといって業務の内容や成果として求められる内容は変わりません。また、綿密なコミュニケーションや自己管理のスキルも求められます。

加えて、今後は新しい働き方や社会情勢に適用できない企業では優秀なエンジニアを生み出すことは難しくなっていくでしょう。エンジニアは変化に強い人や変化を好む人が多く、彼らは所属する組織に対しても「変化への対応力」を求めます。

エンジニア自身もはリモートでの働き方に対応していく必要はありますが、企業側も彼らが長くその力を発揮できる環境を整えていくことが重要なのだと思います。


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