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リモートワークOKでもエンジニアに退職される企業に多い6つの特徴

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f:id:paiza:20140916135428p:plainこんにちは。谷口です。

ここ数ヶ月、新型コロナウイルスの影響で急にリモートワークになった人は多いですね。一時的なものかと思いきや、まだまだ不安な社会情勢が続いていますし……。

今後、リモートワークという労働体制はスタンダートなものになっていくでしょう。

ただ、これは「こんなご時世だし、家で仕事してください」と放り投げておけば個人が対応してくれる…というものではありません。社会全体・IT業界全体の働き方自体が変わってきているのですから、個人で対応するのは限界があります。今は、個人だけでなく、企業側にも変化が求められているときです。

最近は、社会情勢の変化に対応できず、エンジニアの退職を招いてしまっている企業を見かけることも増えてきました。そこで今回は、リモートワークOKでも、エンジニアの退職や内定辞退を招いてしまう企業の特徴について考えてみます。

リモートワークOKでもエンジニアに退職される企業に多い特徴

評価制度がリモートに対応できてない

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リモートでの評価やマネジメントに慣れていない管理職の方は、まだまだ多いですよね。しかし勤務がリモート中心になってくると、勤務態度や労働時間のような成果以外のものは見えにくくなってしまいます。(そもそも、エンジニアの業務は知識集約型で成果物ベースで評価されるべきなのですが……対応できている組織ばかりではないですよね)

今後は、よりエンジニアをきちんと成果で評価できる評価制度が必要になってきます。リモートでは特に、評価をする側・受ける側が連携をとって正当な評価をおこなわない限り、メンバーのモチベーションは維持できません。

家庭のインフラにタダ乗りする

前述の通り、IT企業におけるリモートワークは急速に浸透し、もはやその場しのぎの一時的な勤務体系ではなくなりつつあります。

ただ、エンジニアの誰もがリモートに配慮した自宅に住んでいるわけではありません。

すぐに支援体制を整えるのは難しいかもしれませんが、たとえば椅子の購入や継続的なインフラ費用の補助など、サポートは必要となってくるでしょう。

無駄なオンライン会議・飲み会を実施する

Zoomなどの通話ツールが浸透し、もはや会議といえば対面ではなくオンライン会議が主流になっている企業も多いかと思います。

オンライン会議は、参加者が移動して集う必要もなく、対面の会議よりも気軽に開催できるメリットがあります。

しかし、「必要以上の実施は時間の無駄であること」「実施のしすぎは通常業務のさまたげになってしまうこと」は、オンライン会議でも対面の会議でも変わりません。

また、オンライン会議の場合は、時間になっても途中退出がしづらい雰囲気になってしまう場合もあるでしょう。ほかの業務を圧迫しないためには、しっかりタイムキーピングをして、時間内に終わるよう組織内で呼びかけていくのが重要です。

情報共有ができてない

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最近、企業の採用担当の方から、「自分の仕事が会社の事業に対してどんな影響を与えるか、ほかのプロジェクトや部署に対してどんな影響を与えるか」などといったことを考えられる「視座の高いエンジニアがほしい」という声をよく聞きます。

エンジニアが視座を高く持つには、自社の事業内容やほかの部署の状況など、組織における情報共有が不可欠です。

しかしリモートが続くと、個々が対面でちょっと話したり聞いてみたりすることで「なんとなく情報を得ていた機会」がほとんどなくなってしまいます。

今後、この「情報収集機会の損失」はあらゆる企業にとっての課題となるでしょう。今後の事業展開やほかのプロジェクトや部署の情報など、「社内の動きがどの社員からも見える」組織を作っていく必要があります。

メンバーの状況把握とモチベーション管理ができてない

当然ですが、マネジメントというのは「進捗どうですか」と聞いて「問題ありません」と言われたら問題なしというものではありません。

リモートが中心になってくると、管理者は対面で働いていたときよりもメンバーの状況がどうしても把握しづらくなってしまうでしょう。

メンバーがどれだけ働き何を作ったのか、どこでどんな問題が起きているのか、正しくつかむには、チャットやメールによる日々の連絡や質問、成果の把握など、より綿密なコミュニケーションが必要となります。

教育制度の整え

新人や中途入社してきた人に対して、リモートでどのような研修、教育、オンボーディングなどを実施するか…。今後はリモートでの教育制度を整えていく必要があります。

「リモートだからうまく教育できない」「わからなかったら聞いて」と言って放置してしまうと、相手は何がわからないのかもわかりませんし、聞きづらい雰囲気になってしまいます。

今後はリモートでの教育体制を整えておかないと、社員の成長機会を損失してしまう可能性があります。

まとめ

新しい働き方や社会情勢に適用できない企業で、優秀なエンジニアは育ちません。エンジニアは変化に強い人や変化を好む人が多く、彼らは所属する組織に対しても「変化への対応力」を求めます。

変化に対応できない組織に、優秀なエンジニアは滞在してくれません。彼らは、もっとよい組織を求めて転職していくでしょう。

優秀なエンジニアたちに転職・入社先として選んでもらうため、またエンジニアを育成し、なるべく長く勤続してもらうためには、彼らが長くその力を発揮できる環境を整えていくことが重要なのだと思います。


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